katana 刀

MENU

NEWS

お知らせ

ネスタリゾート神戸(旧グリーンピア三木)
初の営業利益(償却前)黒字化達成

株式会社刀の徹底した消費者視点のマーケティングを導入し、
日本初注1の関西No.1注2「大自然の冒険テーマパーク」として共に地方創生に貢献




2021年5月13日(木)
参考資料

株式会社 NESTA RESORT(代表取締役社長:延田尚弘、以下NESTA RESORT)とマーケティング精鋭集団株式会社刀(代表取締役CEO:森岡毅、以下「刀」)が協業する「大自然の冒険テーマパーク」として大変多くのお客様にご来場・体験いただいている「ネスタリゾート神戸」は、コロナ禍の環境下においても、2020年12月期、開業以来初となる営業利益(償却前)黒字化を達成したことをご報告いたします。「ネスタリゾート神戸」への温かいご愛顧と応援に心より感謝申し上げます。

なお、ネスタリゾート神戸は兵庫県の緊急事態措置の延長および対応の要請に協力し入場人数・営業時間の調整および感染拡大防止策を徹底し、5月12日(水)より営業を再開しております。

初の営業利益(償却前)黒字化達成の要因
経営破綻したグリーンピアから再出発したネスタリゾート神戸は、2020年12月期、その営業利益(償却前)において、ついに24百万円の黒字を達成いたしました注3。 
その要因は、ネスタリゾート神戸の経営者の英断で、「刀」による徹底した消費者視点のマーケティングを導入したことにあります。「大自然の冒険テーマパーク」としてブランドを新たに設計・構築し、本能を揺さぶる大興奮のアクティビティを拡充することで、お客様の体験価値を向上した結果、入場者数が伸長し売上増に貢献しました。2020年4月、5月はコロナ感染拡大による緊急事態宣言が発出され兵庫県より要請を受け休業したため売上減少は免れませんでしたが、7月にオープンした新エリア「アドベンチャー・キャニオン」が集客に貢献し、9月~12月の売上は昨年同期比1.7倍となりました。

NESTA RESORTと「刀」は、「大自然の冒険テーマパーク」の自然豊かで広大な敷地を活用し、お客様のさらなる体験価値向上に努め、事業を継続発展することで兵庫県三木市を中心にこの地域の経済活性化による“地方創生”に貢献してまいります。引き続き、ご愛顧と温かい応援をよろしくお願いいたします。

ネスタリゾート神戸について
「ネスタリゾート神戸」は、兵庫県三木市に位置する日本で初めて注1で、関西No.1に輝く注2「大自然の冒険のテーマパーク」です。
その前身は「グリーンピア三木」。1980年代のバブル期に全国13か所に建てられた大規模年金保養施設・グリーンピアの一つで、巨額の負債で経営破綻した後、NESTA RESORTは兵庫県三木市の活性化を願い、2016年7月に「ネスタリゾート神戸」として再出発しました。その後、「刀」と協業してその徹底した消費者視点のマーケティングを導入、2018年9月「大自然の冒険テーマパーク」としてオープンしました。
「大自然の冒険テーマパーク」では、広大な大自然の中で、日常では経験することが出来ない本能が揺さぶられるほどの大興奮を体験いただけます。テーマパーク入場料制を導入、40を超えるアクティビティを思う存分お楽しみいただけます。オフロードを疾走する「ワイルド・バギー」は、10歳から自分で運転することができ、自然と対峙しながらハンドルを握るワクワクドキドキの興奮に連日多くのゲストが挑戦しています。コロナ禍真っただ中の2020年夏には広大なエリア「アドベンチャー・キャニオン」をオープン、エリア内には鳥のように空を飛ぶ「スカイ・イーグル」や大地を巨大な球体で転げ落ちる「キャニオン・ドロップ」など、本能を揺さぶられる体験を拡充、コロナの環境下において、売上・入場者数ともに大幅に伸びました。さらに、2021年3月には大自然を舞台に、子供から大人まで楽しめる本格的なバトルロワイヤル「GUN BATTLE THE REAL」を投入するなど、「刀」と共にお客様の体験価値を大幅に向上してまいりました。

株式会社刀について
経営破綻したUSJを僅か数年でV字回復させた立役者として広く知られる、戦略家・マーケターの森岡毅が2017年に設立したマーケティング精鋭集団。マーケティングとエンターテイメントで日本を元気に」という大義の下、刀の精鋭チームを率いて、数々のプロジェクトを推進、早くも数々の実績を上げています。持続可能な事業をその地域に作り、日本を元気にする“刀流地方創生”にも力を入れて取り組んでおります。
ネスタリゾート神戸以外にも、USJ時代に断念した沖縄テーマパーク構想に再び着手、オープンに向けて邁進しております。

※注1  2018年9月現在国内603箇所のレジャー・集客施設のうちテーマパークにおける施設種類による自社調べ
 注2: 自社調べ(2020年7月実施)
 注3: コロナ影響による費用の特別損失振替後